投資に株式な生活
儲かる株式投資家への道
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株式用語、格言集



あ〜お
















アノマリー
英語のAnormalyをそのままカタカナにして使っている用語。単語を訳すと「例外」、「異例」、「不調和」、「異常」、「変則」など。
株式投資では、理屈や理論、経済的合理性なことで説明できないが、ある時期になると株式相場に決まった変化が見られることを意味します。
天候でいえば、10月10日は晴れの特異日。晴れる確立が非常に高い。
東京株式市場では、バレンタインデーに日経平均が上昇する。
実際、2001年から2013年にかけて全て日経平均が上昇しています。(2004年、2009年、2010年は休場です。)
不思議ですが、10年続けてとなると偶然で片付けるのもどうかと思える現象です。 ちなみに2000年は153円56銭下げています。

そして他にも色々あるようです。 興味のある方は調査して、株式投資のひとつの戦略に加えてみても面白いかも。



アベノミクス(Abenomics)
これを書いているのは2016年6月、初めてアベノミクスや「三本の矢」という言葉が使われたのが2006年だそうです。

そして、世間一般に広まったのが2012年の衆議院解散の頃かららしいです。
ですから今更ですし、株式用語でもないのですが、日本経済に与える影響や世界経済との鞘当て(?)として残る言葉と思い、この株式用語に残しておきます。

アベノミクスは第二次安陪内閣の経済政策を表す言葉で、目的はデフレからの脱却です。
日銀も呼応して色々な手を打っていますが、2016年6月現在、デフレを脱したことを明確に示す経済指標はなく、高度経済成長期からの体質引きずっている組織や、一部の正規社員雇用を守るために生み出された非正規雇用の拡大が、そう簡単に変わるはずもなく、苦戦してますね。
非正規雇用の仕組みは、今後生き残っている正規社員が定年を迎える頃には、それが普通になるのでしょう。
つまり、非正規雇用形態が正規雇用になる!?

アベノミクスを支える三本の矢は、
  • 大胆な金融政策 - 2%のインフレ目標、無制限の量的緩和など
  • 機動的な財政政策 - 大規模な公共投資など
  • 民間投資を喚起する成長戦略 - 女性が輝く日本、全員参加の成長戦略など
安陪首相はそれぞれを言葉にして強調し、計画・活動・支援などを動かそうと努力されているようですが、現実どれも腰が鉛より重いようです。 この腰の重さはどこから来るのでしょうね。 日本経済自体が回復できないほど弱体化したのでしょうか?

一株式投資家として、早く好景気に変わっていくことを願うばかりです。




基本ですが、ある株を売りたい人と買いたい人がいて、取引が成立します。
その売りたい人が付けた株価と、買いたい人が付けた株価を集めて、売り株価・買い株価を整理して表にしているのが「板」です。
その昔、株式取引で本当に株価を板に書いて表示していたので、この呼び方になりました。

ネット証券の売買画面では、このように見えます。




板寄せ方式
取引が一時中断し再開するときに、行う売買の方法です。
具体的には、前場の始値と後場の終値を決定する時・売買停止後、再開する時の価格を決める時・特別気配を表示している時の価格を決定する時です。

成行き注文を優先し、安い売り注文と高い買い注文を付き合わせて、一番多くの取引がまとまるように単一価格を決める方式です。



一目均衡表
テクニカル分析をする人なら、必ず知っておかなければならないほど人気のある実践的で、かつ有効なテクニカル指標です。

これは、故 細田悟一氏、ペンネーム一目山人氏が作成した純国産の指標です。

この表から売買のタイミングを計るわけですが、代表的な目安は、以下の通りです。
  • 転換線が基準線を上回れば − 「買い」
  • 転換線が基準線を下回れば − 「売り」
  • ローソク足が雲の上を動いているときは − 「買い」
  • ローソク足が雲の下を動いているときは − 「売り」
この表を作るには、以下の線を計算して、ロウソク足チャートに書き加えて作ります。

・ 
基準線                 =  過去26日間の高値 + 過去26日間の高値 
過去26日間の高値と安値の平均                  2

・ 
転換線                 =  過去9日間の高値 + 過去9日間の高値 
過去9日間の高値と安値の平均                 

・ 
先行スパン1              =  基準線 + 転換線 
基準線と転換線の平均を                2
26日先に記入したもの

・ 
先行スパン2              =  過去52日間の高値 + 過去52日間の高値 
過去52日間の高値と安値の平均を                  2
26日先に記入したもの

・ 遅行スパン             = 当日の終値を26日前にさかのぼって記入したもの

書き加えた表はこのように見えます。 日経平均の例です。 先行スパン1と2に囲まれた部分を「雲」と呼びます。




売り気配

今、株を売りに出しているが、その根で買い手がいないときの値段です。

それでも私は、2種類の場合があると考えます。 ひとつは単純に、1株1000円で売りたい人がいるが、一番高値で買いたい人の値段が980円で、その日の株を売る人、買う人も少なくて売買がまとまらないとき。 取引量の少ない株のときは結構あります。
もうひとつは、何かその会社に悪いことが起きて、ストップ安になるくらい株価が下がっているのに、売る人ばかりで買う人がいないとき状況です。 これはこの株を持っている人は辛いです。



追証
これは、信用取引をしている人には重要な言葉です。

ここでは、空売り(信用売り)を例にして説明します。

予想に反して、空売りした銘柄が値上がりしてしまいました。 そうするとこの加の保金を証券会社から徴求される場合があります。
これが追証と呼ばれることです。

まず、空売りするときに担保が必要です。 何故なら、自分の保有していない株を借りて取引するからです。
そのときに株券を借りて売りつけた売付代金が、担保として証券会社に預けられます。

そして、その担保が足りなくなる場合に備えて(つまり上記のように、空売りした銘柄が値上がりです)、委託保証金と呼ばれる一定の保証金を証券会社に預けることになります。 委託保証金が売付価格の30%以上でなければならないというルールがあります。

例えば、銘柄XYZが現在1000円で取引されています。 売買単位が100株です。 ですから取引単位は10万円となります。
ここで、XYZが値下がりすると考えて空売りします。 ですから売付代金は10万円となります。
委託保証金は、売付価格の最低30%ですから、3万円となります。

ここで思惑通りに株価が値下がりして1000円未満になっていけば、その差額が儲けになりますが、値上がりすると損をすることになります。 ここで別のルールがあって、委託保証金維持率といいます。
委託保証金維持率は、基準としては委託保証金から損失分を差し引いた残金が、最初の約定代金の20%以下にならにようにと決められています。 実際には手数料分も引いた残金ですけど、ここでは省略します。

銘柄XYZの例に戻ると、最初の委託保証金3万円が、損失分を差し引いて約定の20%以上なら追証を払わなくても済みます。
では、具体的にはどうなるのでしょう。
銘柄XYZの株価 損失 委託保証金−損失 約定代金 残った委託保証金の
約定代金に対する%
1000円 0円 30000円 100,000円 30%
1050円 5000円 25000円 105,000円 23.81%
1080円 8000円 22000円 108,000円 20.37%
1085円 8500円 21500円 108,500円 19.82%
1100円 10000円 20000円 110,000円 18.18%

この場合は、1085円以上になると(実際は手数料分もう少し株価が低い段階で)追証を求められます。
尚、20%を割った場合は、翌々日の正午までに、信用取引の約定金額の20%を満たす金銭か、代用有価証券を証券会社に差し出さなければなりません。

厳しいですね。 信用取引は、時間制限が有りますので、くれぐれもご注意を!



黄金株
名前だけ聞くと、大儲けが出来る株式銘柄のように聞こえますが、議案を否決できる特別な1株だけ発行される株券のことをいいます。

敵対的買収なので普通株式を買い占められたときでも、黄金株を保有する株主によって重要事項の議決を拒否できる権限があるので拒否権つき株式とも呼ばれます。
経営側から見れば、安定した経営が出来るなどのメリットがありますが、他の株主から見れば経営に対して影響力の行使を妨げられる要因にもなります。 
日本においては、2006年の会社法(108条1項8号、2項8号)施行に伴い黄金株の導入が可能になりましたが、東京証券取引所は黄金株を導入する企業の上場は原則的に拒否しているようです。

2009年6月現在、国際石油開発帝石だけが、黄金株を発行している上場会社です(黄金株を所有しているのは経済産業大臣)。



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